この記事は、2021年1月12日に修正・加筆しました。
目次
塾ビジネスの特徴
学習塾は、本来、仕入れ（ほとんど）なし、在庫なし、そのため利益率バツグンという
ビジネス優等生です。
また子供が減っていると言っても関東など増えている地区もありますし、各県でも場所によっては
子供の減少率が非常に緩やかな地区もまだまだあります。
また教育産業は、大きい目で見ると伸びていますので、まだまだやれるビジネスとも言えます。
（上記2015年2月23日の記載）
しかし業界をみると規模の２極化が激しくなってきています。
塾もある規模まで来ると成長が鈍化します。そのため、大手塾は、
〇他塾の買収、もしくは提携
などを経て、見た目のシェアや、資本を得ていくわけです。
一方で個人塾や中小塾は、自分で回すとことで、他人への人件費をなくし
利益率を上げて生き残りをかけようとしています。
良し悪しはありませんが、一般的には、売上減、利益増での生き残りは厳しいはずです。
規模に関しては、労働集約型産業である限り、一定規模からの成長は厳しく、
最終的には、業態の変更を余儀なくされるわけですが、大手同士の提携は、難しい面も出てきます。
ただし資本があれば、今は利益が出なくとも将来の主商品への開発費や時間は取れるでしょうし、
そもそも投資は、将来の主商品、定番を作るためには不可欠です。
つまり大手塾は、資本を使って緩やかに業種転換が可能と言えます。
（2015年2月23日の記載）
その後、コンテンツ販売や管理アプリ、塾講師のマッチングアプリや集客用のWebサービスなど様々なものを大手塾が出してきました。
一方、中小は、なかなかその時間は取れませんし、業態を変更するにしても、
一度、塾は潰すつもりでやらないとダメでしょう。（お金も時間も人もコネもないですしね。）
しかし開発力も、資本があるところが勝ちます。
（個人塾の塾長先生は、アイデアマンが多いのですが成功しないのは、それを実現する術が少ないからです。）
個人塾としては・・・
そのため個人塾は、エリアを絞り、「ひっそり」と生徒を集めていくゲリラ戦がメインになります。
見た目、何の特徴もない個人塾が、ビックリするような売上・利益を出していることは、ままあります。
いらない経費を使わないわけですので当然ではあります。
しかし問題は、それが何年続くか？ということです。
やはり個人塾でも将来に何かしらの手を打っていなければなりません。
しかし個人塾が次の柱になるものに投資するとなると、厳しいでしょう。
一方で、変わり続けていかないと潰れるのはサービス業の宿命。
そのため、どうしても他人の力が必要になります。
他人を雇うとなると、売上増、利益増を目指す必要が出てきます。
塾ビジネスにおいては、場所が（成功要因の）７割、８割を占めますので、
生徒が集まる場所をどれだけ見つけられるか？ということがポイントですし、
そこに引っ越し出来るか、もしくは新しく校舎を出せるか？ということが生命線と考えています。
新しく塾を出すということは、今の教室を守ってくれる他人の力は必要です。
家業の場合でも、今の塾ビジネスがいつまでつ続くか分かりません。
家族のために何か資産を残すという意味でも、利益を上げる（売上を上げる）ことは、
必要になります。
2021年現在、大手塾（地方大手も含む）は関東を中心としたエリアに集結しています。
塾だけのビジネスモデルで突き進むには、人口が多いところに行くしかありません。
また多くの大手塾が、オンライン指導、塾用商材などの販売を行っています。
個人塾は、同じ土俵に上がっても仕方ありません。高単価を取れるニッチな部分を攻めることと、
地域密着したビジネスを他にも立ち上げることが肝要です。
最終的に大手の資本に勝つには、塾長先生の人間力を武器にすることです。
