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大詰めを迎えてきた受験シーズン。新年度も近づき、にわかに沸き立つのが学習塾・予備校業界だ。「わが子を志望校に」と願う親から選ばれるべく、あの手この手を講じる。

日本では、長引く不景気のうえに子どもの数が年々減り、子ども向けビジネスの競争は厳しくなるばかりだが、塾業界では景気の良い話も聞こえてきている。株式を公開する上場約20社のうち、なんと半数近くが過去最高益を更新する成長を見せているのである。「明光義塾」を展開する東証1部上場の明光ネットワークジャパン、完全マンツーマンの個別指導「TOMAS(トーマス)」を展開するリソー教育、東京西部地区を中心に「ena」を展開する学究社、神奈川県に集中するステップなどだ。

少子化というハンデがある厳しい環境下で、なぜ業績を伸ばせるのか――。キーワードは「個別指導」「難関校」「地元志向」である。

 

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